結婚前に家を買うべき？購入のメリットについても解説

大切なパートナーとの結婚を目前に控え、「結婚前に家を買うべきか、それとも結婚後にゆっくり探すべきか」と購入のタイミングについてお悩みではありませんか。
人生でもっとも大きな買い物と言われるマイホーム購入と結婚の準備が重なると、今後の資金計画や将来設計に対して大きな不安を抱えてしまうのは当然のことです。
本記事では、結婚前に家を買うことの具体的なメリットや潜んでいるデメリットのほか、ご自身にとって最適な購入時期を判断するための3つの基準について解説します。
ご自身のライフプランを見つめ直し、後悔のないマイホーム購入を検討している方は、ぜひご参考になさってくださいね。

結婚前に家を買うメリット

結婚前に家を買う際、まず押さえるべき点には主に3つのメリットがあります。
まずは、長期ローンによる負担軽減や、心理的なゆとりなどについて解説していきます。

長期返済で負担軽減

住宅ローンは完済時の年齢が重視されるため、若いうちに借りるほど長い返済期間を選びやすくなります。
たとえば20代から30代前半で35年ローンを組めば、毎月の返済額を抑えながら、定年前後の完済も目指しやすいでしょう。
また、3500万円を金利1.0%で借りる場合、25年返済より35年返済のほうが月々の負担を3万円以上軽くでき、家計への影響もより具体的に比べられます。
その差額を出産や育児、教育費の備えに回せば、結婚後の暮らしにも余裕が生まれるのが利点です。
ただし、返済期間が長いほど利息総額は増えるため、繰り上げ返済も視野に入れ、無理のない期間を慎重に決めましょう。

夫婦の時間にゆとり

結婚準備には両家への挨拶や式の打ち合わせなどがあり、物件探しやローン審査まで重なると予定が集中します。
しかし、結婚前に新居を決めて生活基盤を整えておけば、入籍後は新生活や夫婦の時間にゆとりを持ちやすいでしょう。
また、いったん賃貸住宅へ入居してから持ち家へ移る必要がないため、敷金や礼金、引っ越し費用の重複を抑えられます。
早い段階で間取りや生活動線を共有できれば、家事分担や在宅勤務、子育て後の暮らしについても具体的に話し合える点が魅力です。
ただし、双方の希望を十分に確認せず購入を急ぐと不満が残るため、住みたい地域や予算の優先順位を丁寧にそろえておきましょう。

団信で保険費用削減

団体信用生命保険は、契約者が死亡したり所定の高度障害状態になったりした際に、住宅ローン残高が弁済される仕組みです。
多くの民間住宅ローンでは加入が条件となり、基本保障の保険料は金利に含まれるケースが一般的でしょう。
そのため、現在加入している生命保険と保障が重なる部分を整理すれば、毎月の保険料を無理なく見直せる可能性があります。
また、遺された家族は住宅ローンのない家に住めるため、生命保険を生活費や教育費の備えに絞りやすくなる点も魅力です。
ただし、保障範囲や金利の上乗せ、健康状態に関する審査条件は金融機関ごとに異なるので、既存の保険と比較して慎重に選びましょう。

▼この記事も読まれています
不動産購入の適正な年収は？予算の立て方についても解説

結婚前に家を買うデメリット

前章では購入のメリットについて述べましたが、将来に向けたリスクやデメリットについても、事前に把握しておくことが大切です。
ここでは、将来の売却リスクや金銭的な負担などのデメリットについて、順番に詳しく解説していきます。

売却や名義変更リスク

結婚前は転勤や転職、家族計画の変更などが起こり得るため、購入後の売却や名義変更まで想定しておく必要があります。
たとえば単独名義で広い住宅を購入したものの、勤務地や必要な部屋数が変われば、早期の住み替えを検討することになるでしょう。
また、購入直後は売却価格が諸費用を含む取得額を下回りやすく、売却代金だけでローンを完済できない場合があります。
共有名義では売却に双方の同意が必要となり、持分を移す方法によっては贈与税が生じる可能性にも注意が必要です。
そのため、短期売却にかかる仲介手数料や登記費用も確認し、名義や持分については専門家へ相談し、慎重に決めておきましょう。

初期費用などの金銭負担

住宅購入では頭金だけでなく、印紙税や登記費用、ローン手数料などの初期費用を現金で用意する必要があります。
さらに、引っ越し代や家具・家電の購入費もくわわるため、結婚式や新婚旅行の予算と分けて余裕を持って管理すると安心でしょう。
結婚前後はまとまった支出が続きやすく、貯蓄の多くを住宅へ回すと、病気や収入減に対応しにくくなる点にも注意が必要です。
そこで、購入後も生活費の半年から1年分を生活防衛資金として手元に残し、急な予定変更へ備えます。
また、固定資産税や修繕費などの継続的な負担も含めて試算すれば、新婚生活を圧迫しにくい無理のない返済額を適切に判断できるでしょう。

単身ローン条件の比較

入籍前に単独で家を購入する場合、住宅ローンの借り入れ可能額は基本的に申し込み者1人の収入や勤務状況を基準に審査されます。
審査では年収に占める年間返済額の割合である返済負担率が重視され、希望する物件価格へ届かない可能性もあるでしょう。
一方、結婚後は収入合算やペアローンを選べるため、夫婦の収入を活かして借り入れ額や返済方法を検討しやすくなります。
また、ペアローンでは条件を満たせば夫婦それぞれが住宅ローン控除を利用できるものの、契約や諸費用も2人分必要です。
婚約中の取り扱いや必要書類は金融機関ごとに異なるため、単身ローンと夫婦で組む方法を比較し、働き方に合うものを慎重に選びましょう。

▼この記事も読まれています
不動産を購入する際のローンの種類は？金利や選び方も解説

家を買うタイミングを判断する3つの基準

ここまで購入のメリットとデメリットを解説しましたが、家を買うタイミングの基準もしっかりとおさえておきましょう。
最後に、年齢や年収やライフイベントから考える買い時について、詳しく解説していきます。

年齢ごとのローン計画

住宅ローンの返済期間は35年が主流ですが、完済時の年齢を75歳から80歳未満に定める金融機関が多くあります。
そのため、20代で購入すれば60歳前後の完済を目指しやすく、老後資金を準備する期間にも比較的ゆとりを持てるでしょう。
一方、30代は収入や家族計画が固まりやすく、必要な広さや通勤条件を具体的に反映した住まいを選びやすい時期です。
また、40代で購入するなら、自己資金を活用して返済期間を20年から25年程度に抑えるなど、定年後の負担を残さない工夫が求められます。
年齢だけで買い時を決めず、健康状態や教育費、繰り上げ返済の余力まで含めて完済計画を立てることが大切です。

年収から導く適正借り入れ額

金融機関から借りられる金額と、家計を圧迫せず返せる金額は異なるため、返済負担率を慎重に確認する必要があります。
審査上は年収に対する年間返済額の割合が30%から35%程度でも、実際の返済は手取り年収の20%から25%以内に抑えると安心でしょう。
たとえば手取り年収が約400万円なら、毎月の返済額はおおむね6万6000円から8万3000円が1つの目安です。
また、住宅ローンだけでなく、固定資産税や管理費、修繕積立金、保険料も総住居費として計算しなければなりません。
さらに、金利上昇や修繕積立金の増額にも耐えられるよう余裕を持たせることで、結婚後の生活や貯蓄を守りやすくなります。

ライフイベントの変化

結婚や出産を迎えると、必要な部屋数や収納量、通勤時間、子育て環境など、住まいへ求める条件が大きく変わります。
また、産休や育休、時短勤務によって収入が減る可能性を考え、どちらか一方の収入でも返済を続けられる金額に抑えると安心でしょう。
転勤で自宅を離れる可能性がある場合は、住宅ローンを利用したまま賃貸へ出せるか、事前に金融機関へ確認する必要があります。
さらに、交通利便性や管理状態、周辺需要を確認しておけば、将来の売却や賃貸にも対応しやすいでしょう。
夫婦で働き方や子どもの人数、住み替えの可能性を話し合い、資金と希望条件が整った時期を買い時と考えることが大切です。

▼この記事も読まれています
不動産を購入する流れは？形態や注意点についても解説

まとめ

結婚前に家を買うと、長期ローンにより月々の負担が軽減され、夫婦の時間にゆとりが生まれ、団信による保険費用の見直しができるメリットがあります。
一方で、将来の予定変更による売却や名義変更のリスク、初期費用などの大きな金銭的負担、単身ローン特有の借り入れ条件には十分に注意が必要です。
最適な購入タイミングを判断するには、年齢別のローン計画、年収に基づく適正な借入額、ライフイベントの変化という3つの基準を踏まえて夫婦で話し合うと良いでしょう。